グーグルが開発した“医療用”の画像認識AI、その実用化までの課題

グーグルが画像認識アルゴリズムに基づいて、皮膚の疾病について助言をするアプリを開発した。皮膚がんを含む症例を特定すると謳われているが、実用化までには課題が山積している。

TEXT BY TOM SIMONITE

TRANSLATION BY CHIHIRO OKA

WIRED(US)

「Google 検索」では、肌のトラブルに関して年間数十億回も検索されている。そこでグーグルは画像認識アルゴリズムを利用することで、より専門的かつパーソナライズされた助言を提供するアプリを立ち上げることにした。2021年5月の開発者会議「Google I/O」では、ユーザーがアップロードした画像に基づいてAIが皮膚の状態を推測する様子が簡単に紹介されている。

皮膚病変の画像を分析する研究において、アルゴリズムの成績は皮膚科医と同じかそれを上回っている。ただし、スタンフォード大学で機械学習と健康について研究する皮膚科医のロクサーナ・ダネシュウによると、こうした技術は臨床の場で実力が証明されたことはほとんどなく、米国では人工知能（AI）を利用した皮膚科向けの画像解析ツールで当局が承認したものは存在しないという。「多くが現実世界ではうまく機能しません」と、ダネシュウは指摘する。

グーグルのアプリも臨床での検証はまだだが、AI分野における同社の実力を考えれば注目に値する。また、グーグルはヘルスケア部門の拡充を進めているが、それでも新サービスが近く米国で提供される見通しは立っていない。

グーグルの最高保健責任者（CHO）であるカレン・デサルボによると、同社はこのアプリを皮膚科の支援ツールと位置づけている。そして21年末に欧州連合（EU）域内での提供開始を目指しているという。

Google I/Oで披露された動画では、AIがアップロードされた画像を分析し、腕にある印はおそらく「ほくろである」と判断する様子を紹介されている。この動画には「EU当局の承認を得た医療機器」とのキャプションがあったが、そこには「米国では利用不可」とも書かれている。

新しい技術を受け入れたEU

米国を優先しないというグーグルの戦略は、米国より欧州のほうが医療アプリの承認を容易に得られる場合もあるという現実を浮き彫りにした。グーグルの広報担当者によると、米国でもサービスを提供したいが、いつ頃になるか予定は立っていないという。また、グーグルが米食品医薬品局（FDA）と協議の場をもったかについてはコメントを控えたが、承認までにより時間がかかることは認めている。

これまでシリコンバレーは、欧州は新しいアイデアに消極的で官僚主義が横行する場所だと考えてきた。今回の動きは、そうした考えを覆すものだ。

例えば、フェイスブックは2012〜18年にはEU域内で顔認識機能を実装していなかった。これはアイルランドのデータ保護当局から、顔認識の無効化と欧州で取得した関連データを削除するよう命じられたからである。また、グーグルはEUの住民から「忘れられる権利」に基づいて検索結果の削除リクエストを受けた場合、これに応じることを義務づけられている。

グーグルの新しいアプリは「EUでクラスIの医療機器としてCEマークを取得」しており、加盟各国およびEU基準を採用している国での販売が可能になる。ただ、英国のデジタルコンサルティング会社Hardian Healthのマネージングディレクターのヒュー・ハーベイは、この承認なら取得はそれほど困難ではなかったはずだと指摘する。ハーベイによると、「基本的には申請書に記入して自分で証明するだけ」だという。

皮膚がんを含む症例を特定

今年のGoogle I/Oは、EUが規制強化に動く1週間前に開催された。これにより、グーグルのアプリも含め健康アプリの多くは実際に効果があることをきちんと示さなければならなくなっており、すでに承認されたアプリも25年までに新しいルールに準拠する必要がある。

開発者会議でのデモンストレーションは短く、アプリのデザインも最終版ではなかった。米国のヘルスケア分野のAIアプリの専門家は、このアプリを米国でも展開するつもりなら、FDAが詳細な調査を実施する可能性があると指摘している。

FDAの広報官はグーグルのサービスについてコメントに応じていないが、「診断、治療、予防、または処置」を目的としたソフトウェアは医療機器とみなされ、当局の承認が必要になることがあると言う。この場合、FDAは一般的に「企業がソフトウェアの使用目的と主張していることを評価する」ことになる。また広報官は、FDAは多様な集団からのデータ収集を奨励する内容のガイダンスを出しているとも説明する。