2021年11月から「自動ブレーキ」義務化！ 10年で一気に普及した先進機能は今後どう進化する？

「ぶつからないクルマ」をきっかけに認知度アップ

　このところ、いわゆる「自動ブレーキ」の普及が進んでいます。正式には、「衝突被害軽減ブレーキ」といいますが、最近は国が作成する各種資料の一部でも、一般的に認知度が高い自動ブレーキという表現を使うようになってきました。【画像】「あっ、ぶつかる！」を未然に防いでくれる「衝突被害軽減ブレーキ」（10枚）　では、自動ブレーキは具体的にどのくらい普及しているのでしょうか。

2021年11月から搭載が義務化される「衝突被害軽減ブレーキ」

　国土交通省の資料によると、いま（2021年）から10年前の2011年には日本国内で販売されている乗用車全体の1.4%に過ぎなかったのですが、2013年には15.4％となり、その後2015年には45.4％と一気に増加。2016年は66.2％、2017年は77.8％、2018年は84.8％と右肩上がりが続き、直近の2020年では95.8％にまで達しています。　そして2021年11月からは国産車の新型車への搭載が法的に義務化されます。　それにしても、なぜ過去10年間で自動ブレーキは一気に普及したのでしょうか。　時計の針を少し戻してみると、自動ブレーキという存在が一般的に知られるようになったきっかけは、人の目のように、ふたつのカメラ（ステレオカメラ）を用いたスバル（当時は富士重工業）の「ぶつからないクルマ」という宣伝広告でしょう。　有名タレントがスバル車に乗って、自動ブレーキが作動するシーンをテレビCMなどで紹介しました。これは2000年代後半に、「レガシィ」から搭載した「アイサイト」に関するものです。　スバルでは、1980年代からアイサイトの前身となる商品として、「アクティブ・ドライビング・アシスト（ADA）」が設定され、その後に改良が進んできましたが、ごく一部のユーザーしかその存在を知らない特殊な装置でした。　それが段階的に進化してアイサイトとなり、ユーザー自らが安全運転を強く意識するような世の中の空気になっていきました。　2000年代後半から2010年代初頭、筆者（桃田健史）が当時のスバル関係者に取材した際、「正直、販売店やユーザーからここまでアイサイトが強く支持されるとは想定していなかった」と本音を漏らすほどでした。　また、トヨタなど他メーカーの販売店からは「ウチもアイサイトのような商品が必要だ。ユーザーからそうした要望が増えてきている」という声が挙がるようになりました。　一方で海外に目を向けると、アイサイトの進化と同じ時期、イスラエルのエルサレムに本社を置くベンチャー企業・モービルアイ（現在の米・インテル傘下）が、ひとつのカメラで画像認識技術を高めた手法で自動ブレーキに対応する半導体の企画・設計で世界の注目を集めるようになります。　筆者（桃田健史）は2010年代にモービルアイの本社を単独取材し、同社の成り立ちや各自動車メーカーとの関係について詳しく聞いたところ、その当時で公になっていたのは、ボルボ、GM、アウディ向けで、ここに日産やマツダが加わっていきます。　こうして、スバルのアイサイトとモービルアイが、グローバルで自動ブレーキ普及の地盤を固めていったのです。